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title: 日本経済新聞電子版に掲載｜AI活用とキャリア意識調査 ― 「勤務先のAI活用の遅れは転職理由になり得る」が35.1％
description: 当社は、全国の会社員・役員1,088名を対象に「AI活用とキャリア意識に関する調査」を実施しました。調査を通じて、企業のAI活用状況が働き手のキャリア判断に影響を与え始めている実態が明らかになっています。
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# [日本経済新聞電子版に掲載｜AI活用とキャリア意識調査 ― 「勤務先のAI活用の遅れは転職理由になり得る」が35.1％](https://www.change-jp.com/news/post-20260601)

 作成者: [CHANGE](https://www.change-jp.com/news/author/change)｜2026/06/01

当社は、全国の会社員・役員1,088名を対象に「AI活用とキャリア意識に関する調査」を実施しました。調査の結果、「勤務先でのAI活用の遅れは転職理由になり得る」と回答した人は35.1％となり、企業のAI活用状況が働き手のキャリア判断に影響を与え始めている実態が明らかになっています。  
なお、本調査内容については、日本経済新聞電子版にも掲載されました。

■背景

生成AIの普及に伴い、企業におけるAI活用は業務効率化だけでなく、人材採用や組織競争力にも影響を与え始めています。  
そこで当社では、企業のAI活用状況が働き手のキャリア判断に与える影響を明らかにするため、全国の会社員・役員を対象にインターネット調査を実施しました。

■調査サマリー

調査の結果、「勤務先でのAI活用の遅れは転職理由になり得る」と回答した人は35.1％となり、「転職理由にはならない」とする33.8％をわずかに上回りました。また、課長・部長層では「転職理由になり得る」と回答した割合が過半数を占める結果となっています。さらに、IT・通信業界では48.3％が「転職理由になり得る」と回答しており、AI活用が進む業種ほど、企業の取り組み状況がキャリア判断に影響を与え始めていることがうかがえます。   
当社では、これまで人材育成・組織変革支援を通じて培ってきた知見をもとに、AI活用を現場で活用・定着させるための支援を推進しています。

■調査概要

- 調査名：AI活用とキャリア意識に関する調査
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2026年3月23日〜3月30日
- 調査対象：20〜50代の全国の会社員・役員
- 有効回答数：1,088名
  
  ※年齢および性別の構成比が偏らないよう、サンプル割付を行った上で調査を実施しています。  
  ※本調査では、設問によって有効回答数（n）が異なります。

本件に関する詳細は、下記よりご確認いただけます。

- プレスリリース   
  [プレスリリースの内容を確認する](https://www.change-jp.com/hubfs/assets-corporate/pdf/news/release20260601_CHANGE.pdf)<https://www.change-jp.com/hubfs/assets-corporate/pdf/news/release20260521_CHANGE.pdf>

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